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整形

茨城

本ページは、厚生労働省「令和6年度DPCの評価・検証等に係る調査(退院患者調査)」に基づく、茨城の医療機関別の整形領域(全区分の合算)のDPC対象病院別の退院症例数の一覧です(対象年度: 2024年度・出典データを加工して作成)。

行を開くと区分の内訳を表示します。

件数は厚生労働省のDPC公表データによる。10件未満の手術は元データで非公表のため、件数に含まれない。

公表件数のある医療機関(43施設)

JAとりで総合医療センター160件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折56件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)34件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎22件
椎間板変性、ヘルニア12件
膝関節症(変形性を含む。)36件
いちはら病院医療法人健佑会307件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折18件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)26件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎82件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部16件
椎間板変性、ヘルニア28件
膝関節症(変形性を含む。)137件
きぬ医師会病院46件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折32件
膝関節症(変形性を含む。)14件
ひたち医療センター社会医療法人愛宣会128件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折128件
茨城県西部医療機構 茨城県西部メディカルセンター地方独立行政法人222件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折99件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)71件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎34件
膝関節症(変形性を含む。)18件
茨城県立中央病院251件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折107件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)51件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎17件
椎間板変性、ヘルニア12件
膝関節症(変形性を含む。)64件
茨城西南医療センター病院236件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折119件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)30件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎39件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部16件
膝関節症(変形性を含む。)32件
株式会社日立製作所ひたちなか総合病院70件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折57件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部13件
牛久愛和総合病院医療法人社団常仁会25件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折12件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)13件
協和中央病院社会医療法人 恒貴会24件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折24件
結城病院医療法人社団同樹会97件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折16件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)14件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎30件
椎間板変性、ヘルニア16件
膝関節症(変形性を含む。)21件
県北医療センター高萩協同病院12件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折12件
古河赤十字病院15件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折15件
古河総合病院医療法人 徳洲会110件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折76件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎15件
膝関節症(変形性を含む。)19件
国立病院機構霞ヶ浦医療センター独立行政法人160件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折107件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)26件
膝関節症(変形性を含む。)27件
国立病院機構水戸医療センター独立行政法人141件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折75件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎54件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部12件
山王台病院医療法人幕内会39件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折39件
取手市医師会取手北相馬保健医療センター医師会病院公益社団法人51件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折17件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部18件
椎間板変性、ヘルニア16件
勝田病院71件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折56件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎15件
小山記念病院医療法人社団善仁会58件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折58件
神栖済生会病院71件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折56件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)15件
水戸ブレインハートセンター医療法人桜丘会48件内訳 ↓
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎10件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部38件
水戸済生会総合病院社会福祉法人恩賜財団済生会支部 茨城県済生会452件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折175件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)32件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎117件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部41件
椎間板変性、ヘルニア57件
膝関節症(変形性を含む。)30件
水戸赤十字病院64件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折54件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)10件
聖麗メモリアル病院医療法人聖麗会166件内訳 ↓
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎119件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部47件
西山堂慶和病院14件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折14件
石岡第一病院公益社団法人 地域医療振興協会26件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折26件
総合守谷第一病院社会医療法人社団光仁会55件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折17件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)15件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部10件
膝関節症(変形性を含む。)13件
総合病院水戸協同病院405件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折113件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)19件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎144件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部47件
椎間板変性、ヘルニア38件
膝関節症(変形性を含む。)44件
総合病院土浦協同病院248件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折81件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)38件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎54件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部24件
椎間板変性、ヘルニア36件
膝関節症(変形性を含む。)15件
村立東海病院115件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折49件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎17件
膝関節症(変形性を含む。)49件
大洗海岸病院医療法人渡辺会86件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折86件
筑波メディカルセンター筑波メディカルセンター病院公益財団法人256件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折73件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)47件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎64件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部38件
椎間板変性、ヘルニア34件
筑波学園病院一般財団法人筑波麓仁会467件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折85件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)21件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎115件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部57件
椎間板変性、ヘルニア118件
膝関節症(変形性を含む。)71件
筑波大学附属病院306件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折49件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)116件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎42件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部25件
膝関節症(変形性を含む。)74件
嶋崎病院医療法人ここの実会393件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折126件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)63件
椎間板変性、ヘルニア11件
膝関節症(変形性を含む。)193件
東京医科大学茨城医療センター84件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折47件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎20件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 頸部17件
日立製作所日立総合病院株式会社77件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折49件
脊柱管狭窄(脊椎症を含む。) 腰部骨盤、不安定椎28件
白十字総合病院社会福祉法人白十字会44件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折44件
八郷整形外科内科病院41件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折41件
美浦中央病院医療法人美湖会22件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折22件
北水会記念病院医療法人社団北水会1,043件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折61件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)589件
膝関節症(変形性を含む。)393件
友愛記念病院25件内訳 ↓
股関節・大腿近位の骨折10件
股関節骨頭壊死、股関節症(変形性を含む。)15件

対象期間と定義

対象年度: 2024年度(厚生労働省「令和6年度DPCの評価・検証等に係る調査(退院患者調査)」を加工して作成)。

件数は整形領域(全区分の合算)の医療機関別合計です。「公表件数のある医療機関」は、この領域で公表件数(数値)のある医療機関を指します。

対象年度: 2024年度 / 出典: 厚生労働省「令和6年度DPCの評価・検証等に係る調査(退院患者調査)」を加工して作成(PDL1.0)。

解釈上の注意

件数は厚生労働省のDPC公表データによる。10件未満の手術は元データで非公表のため、件数に含まれない。

このほか、施設名の照合が未完了のため本データベースに未収載のDPC対象病院が34施設あります(茨城のDPC対象病院126施設中)。

一次情報(原資料)

算出方法

件数は公表値(数値セル)のみの合計です。医療機関の並びは名称の読み順で、件数順ではありません。

収集・判定基準の全体は調査方法・更新ポリシーをご覧ください。